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各国の石油輸出入・天然ガス輸出入・経常収支一覧

各国の石油輸出入・天然ガス輸出入・経常収支一覧です。

 

石油輸出入額

対GDP比

2015

天然ガス輸出入額

対GDP比

2015

経常収支

対GDP比

2017

 
日本 -1.1% -1.0% 4.0%
オーストラリア -1.2% 1.0% -2.3%

ニュージーランド

-1.7% 0.0%

-2.7%

中国 -1.2% -0.2% 1.3%
 
ユーロ圏(※1) -1.3% -0.7% 3.5%

イギリス

-0.3% -0.2% -4.0%
ノルウェー 7.2% (※2)7.4% 5.1%

ロシア

11.4% 3.4% 2.6%
ポーランド -1.7% no data 0.1%
トルコ -0.6% no data -5.5%
南アフリカ -3.0% -0.1% -2.2%
 
米国 -0.5% 0.0% -2.4%
カナダ 2.4% 0.3% -2.9%
メキシコ 0.2% -0.3% -0.4%
ブラジル -0.2% -0.3% -1.6%
 

 

元データ 世界経済のネタ帳

 

 

値は+が純輸出。−が純輸入を表します。

 

※1 ユーロ圏の石油輸出入額・天然ガス輸出入額はユーロ圏主要6カ国(ドイツ・フランス・イタリア・スペイン・オランダ・ベルギー)を使用。経常収支のみユーロ圏の値となっています。

 

※2ノルウェーの天然ガスの輸出入額データは輸入額データが欠損しているため、輸入額を0で計算しています。

 

 

| 経済データ | 07:10 | comments(0) | trackbacks(0) |

買いたい通貨・売りたい通貨2018年3月

【為替予想2018年 3月〜】

 

★強い   ・ユーロ

 

★やや強い ・日本円(▼)          ・ロシアルーブル        ・ポーランドズロチ

 

★中立   ・オーストラリアドル(▼)   ・中国人民元(△)       ・南アフリカランド

     ・ブラジルレアル

     

★やや弱い ・イギリスポンド  (▼)                ・ノルウェークローネ(△)   ・アメリカドル

      ・メキシコペソ         

 

★弱い   ・ニュージーランドドル     ・トルコリラ          ・カナダドル(▼)

 

 

・強い    今後半年〜1年で、実質実効為替レートが  +15% 〜

・やや強い  今後半年〜1年で、実質実効為替レートが  +5% 〜 +15%

・中立    今後半年〜1年で、実質実効為替レートが  - 5% 〜 +5%

・やや弱い  今後半年〜1年で、実質実効為替レートが  - 5% 〜 -15%

・弱い    今後半年〜1年で、実質実効為替レートが  -15% 〜

  

(△)は、昨年末の予想と比べ、予想を改善させた通貨。

(▼)は、昨年末の予想に比べ、予想を悪化させた通貨。

 

日本円の予想変更ですが、これはここまで日本円が上昇してきたことを反映した結果で、日本円のファンダメンタルズが為替の上昇以外の部分で悪化したわけではありません。その他の通貨の予想は直近の経済指標などを考慮しています。オーストラリアやカナダはなにか良くない雰囲気が出てきています。

 

 

2018年の為替市場は昨年までと打って変わって、ボラティリティが出てやや忙しい展開です。1月はユーロが上昇し米国ドルが下落、2月以降は日本円が上昇し、新興国・資源国通貨が大きく売られました。2月以降米国ドルの動きが鈍くなっていて、日本円が為替市場全体を主導した動きになっています。

2月の米国株の下落から、金融市場全体がややリスクオフムードになり、直近の米国の貿易関税の話題からそのリスクオフが強まったといった印象です。FRBのバランスシート縮小を相まって、新興国通貨には厳しい相場環境となっています。キャリートレードの巻き戻しが起こっているといっても良いと思います。

 

今後の予想ですが、全体としては現在のリスクオフの相場環境が続くと予想します。米国の株価の影響とFRBのバランスシート縮小の影響が大きく、金融資産を縮小する動き、新興国から資金を引き揚げる動きはしばらく継続することになりそうです。

そのため為替市場では、日本円高、新興国通貨安が基本的な予想となります。その中で、割安感が強いユーロと、今回の問題の震源地である米国の通貨ドルが、いつ動き出すのかがポイントになりそうです。この米国ドルが大きく下落するようですと、市場全体の動きが大きくなり、ユーロは当然大きく上昇することになるでしょうが、新興国通貨も、上昇する可能性が出てきそうです。

注目は世界各国の金利状況です。米国が粛々と利上げを続ける中、その他の国の中央銀行がどのように動くのか、特に、民間・個人の債務額が大きくなっているカナダやオーストラリアの動向が気になるところです。さらに、好調なユーロ圏経済の中で、ECBの量的緩和縮小・利上げの話題も注目を浴びる機会が増えることになりそうです。

 

 

| コラム | 12:38 | comments(0) | trackbacks(0) |

実質実効為替レートの回帰性に関するよくある勘違い

実質実効為替レートの回帰性についての話です。

 

実質実効為替レートとは、通貨ペアではなく、各通貨それぞれの強さを表す「実効レート」と、通貨の変動に影響する物価の変動を考慮した為替レートである「実質レート」を組み合わせたもので、各通貨の本質的な強さを直接表す値になります。

FXでは、実質実効為替レートは、「(実質金利が0の場合の)スワップポイントを加味した、為替の値動き」を表すため、この数値が上昇した通貨の買いポジションを持っていれば利益がでて、この数値が下落した通貨の買いポジションを持っていた場合は、損失を被るということになります。

 

 

この実質実効為替レートには、「一方向に動いた場合に、元の値に戻ろうとする性質(回帰性)」が備わっているのですが、理論上平均回帰ではない(元に戻ろうとするのだけれど、平均値に近づくわけではない)という大変厄介な性質になっていて、そのため取り扱いには非常に神経を使う必要があります。この「実質実効為替レートの回帰性」については著名な為替アナリストでも平均回帰すると勘違いしている場合が多々見られ、「実質実効為替レートが長期平均から大きく乖離しているため、元に戻ると予想します。」など間違った解説される場合があり注意が必要となっています

 

 

それでは、実質実効為替レートがどのように動いているのか見ていきます。

 

一般に通貨が変動する要因としては、

1 需給の変化(実貿易を除く、通貨の需給・主に投資資金)

2 貿易の強さの変化(実貿易)

3 物価の変化

 

の三つがありますが、このうち「3物価の変化」は実質実効為替レートにすでに織り込まれているため、実質実効為替レートの変動要因としましては、「1 需給の変化」「2 貿易の強さの変化」の二つになります。

 

「1需給の変化」とは、例えば投資家が、その国の金融資産(株式・債券・為替)を買ったり、売ったりすることです。これは買われる時期と、売られる時期があるため、周期的に変化します。つまり、これが実質実効為替レートの回帰性の要因になるものです。この働きだけを考えますと、(金融資産の売り買いは合計すると0になるため)実質実効為替レートは平均回帰をすることになります。

それでは、なぜ実質実効為替レートが平均回帰しないかといいますと、それは「2貿易の強さの変化」が実質実効レートに影響を与えるためです。

「2貿易の強さの変化」は、その国の貿易の強さがどう変わったかを示しているのですが、こちらは回帰性を持ちません。貿易の強さが変化、産業が進化し、貿易力が強化された場合は、実質実効為替レートは上昇することになり、産業が弱体化した場合は、実質実効為替レートは下落することになります。

つまり、為替の変化が「1需給の変化」によってなされた場合は、回帰性が働くため、為替は元に戻ろうとするのですが、為替の変化が「2貿易の強さの変化」によってなされた場合は、回帰性は働かず、通貨は元に戻らないということになるのです。

 

実質実効レートの動きの多くは「1需給の変化」が主な要因ですが、資源国通貨などでは、資源価格の急変動により「2貿易の強さの変化」が為替を動かす場合が見られます。また長期で為替を見た場合では、「1需給の変化」は循環するため「0」と考えられ、「2貿易の強さの変化」が累積して為替レートに影響を与えることになります。

 

実際の実質実効為替レートで見ていきますと、例えば、中国人民元の実質実効為替レートは、2006年頃から上昇し、現在の値は、1994年からの平均値と比べ20%以上高い水準ですが、貿易収支・経常収支共に黒字で、現行の中国人民元の値は割高ではありません。これは、この期間に中国の産業が急激に発展し、「貿易の強さ」が強化されたためと考えられます。

逆にトルコリラでは、現在の実質実効為替レートは、1994年からの平均値と比較し5%以上下落した値ですが、これはトルコリラが割安であることを示していません。貿易収支・経常収支共に大幅な赤字で、トルコリラの現行水準は、かなりの割高であると考えられます。特にここ数年は、実質実効レートが大幅に下落している(トルコリラを買いポジションで保有していると損失を被る)状態ですが、貿易指標の赤字幅が拡大していて、この期間に「貿易の強さ」が、大幅に悪化していると推測することができます。

 

 

 

| コラム | 04:54 | comments(0) | trackbacks(0) |

アメリカ個人貯蓄率の低下とその影響

為替市場は、少しずつボラティリティが出てきた状態。日本円から見ると一方的が動きに見えますが、アメリカ主導な様子です。2月は弱めな動きになったユーロも、ようやく底を見た感じでしょうか。暦も3月になり、ここから新しい相場が始まりそうな雰囲気です。

 

世界の株価が急下落するなど、リスクの高まりに関心が向けられる中、最近少し気になるのが、アメリカの貯蓄率の低下です。世界の民間・個人債務が増加する中で、その対岸にある貯蓄はいくつかの国で減少しています。

 

★各国の個人貯蓄率の推移

2014〜15年の値

(アバウト)

直近の値
・アメリカ 5%台 2.4%
・イギリス 9%台 5.5%
・カナダ  4%台 2.6%
・オーストラリア 8%台

3.2%

 

※ 日本は増加、ユーロ圏は微減

 

データ元 「Trading Economics」

 

 

アメリカの個人貯蓄率の現在の値は、リーマンショックの最低値で、リーマンショック前を含めましても、ほぼ最低水準です。個人の債務がこれ以上増えにくい状態で、貯蓄が減少しているとなれば、将来的には消費が減少することにつながりそうです。

アメリカの個人消費は足下で堅調ですが、自動車の販売台数が減少しています。これはローンが組みにくくなっていることと関係しています。そうなりますと、この後はクレジットカード(リボ払い)を使用して買い物をしそうな、耐久消費財や高額商品の販売が鈍くなり、その後に一般消費財に影響を与えることになると考えられます。(住宅はいわずもがな)

 

また貯蓄率の低下は、株式市場にも影響を与えます。米国の各株式指数と個人貯蓄率には逆相関の関係があることが知られていて、これ以上個人貯蓄率が低下出来ないような現在の水準は、株価指数が天井に近いことを表していると推測されます。(貯蓄率はまだ減少の余地はなくはないですが・・・。)これは個人が株式を購入する余力が無くなっているためだと、または金利が上昇する中で、株式から預貯金への資産シフトが増えるためだと考えられます。もし、米国の株式市場が天井を付けるようですと、ここまでの相場環境が一変するとこになりそうです。

 

 

昨年2017年は為替市場は動きが少なく、世界経済も株式市場もちょうど良い状況と言われていました。そんな中で起こっていたのが、世界的な債務の増加と個人貯蓄率の減少になります。せっかく相場環境が怪しくなってきた時期ですので、こういったマクロ指標がどういったことを意味しているのかを、もう一度考える時期にきているのだと思われます。

 

 

 

 

| コラム | 13:16 | comments(0) | trackbacks(0) |

カナダ経済がちょっと危なくなってきたかもしれない

2018年の実質的な初投稿ですが、2月の中旬になってしまいました。ツイッターが便利ですし仕方が無いですね。

為替市場は年明けからアメリカドル安傾向が続いていますが、株式市場ほどは乱高下していない様子です。アメリカの長期金利の上昇が、市場を動かしている雰囲気ですが、明確な方向感があるかと言われると難しいところ。ユーロドルの動きが一段落していることからも、しばらくはボラティリティの少ない相場に戻ることになりそうです。

 

 

カナダで失業率が発表されました。

・カナダ失業率(2018年1月)  5.9%(前月比 +0.1)

なんてことのない数値ですが、少し気になったことがあるので、掘り進めてみます。

 

 

カナダの経済指標を見ていきますと、

 

・失業率 5.9%

 中長期で見て下落傾向→横ばい

 

・GDP成長率 0.9%

 最悪期は脱して、低成長ながら安定

 

・貿易収支 ー3185 百万カナダドル

 かなり悪い

 

・小売売上(前年同期比) 6.5%

 かなり順調

 

・貯蓄率 2.6%

 ここ数年は4%台で推移してきたものが足下で急悪化中

 

・GDPに対する民間債務 266%(2016年)

 世界最悪水準

 

・GDPに対する個人債務 100%

 かなり悪い

 

とこんな感じです。

カナダは、2014年に資源価格急落によって経済が悪化しましたが、その後資源価格がやや上昇したことで、経済も回復しています。上記の経済指標を見る限り、その後は個人消費の成長による経済の回復のようです。特徴的なのは世界最悪水準の債務です。世界的な低金利から、企業の借り入れが増加したほか、個人では都市部を中心に住宅価格が急上昇し住宅ローンが増加しました。(カナダの住宅価格は2017年中旬辺りでピークを見せ、足下では安定中と思われます。)

 

順番からいくと、住宅価格が上昇し、資産価格の増大から個人消費が増加。しかし所得がそこまで増えていないため、貯蓄が減少し、債務が増大。つまり、このままの状態は続かないよね!といったところです。

さらにこの状況から足下で金利が上昇中、「ここから失業率が上昇し始めたらまずいなぁ」と思っていたところで上記の失業率の悪化が発表されたということです。

失業率は(季節要因などのため)上下する数値のため、単月で悪化したところで特に問題は無いでしょう。しかし、カナダの経済状況を考えますと、この値をより長期で監視していく必要はありそうです。

 

 

2月になって言うことではないですが、今年のテーマは「経済危機との距離感」です。リーマンショックから10年目を迎え、そろそろ次の経済危機が気になるところです。しかし、足下では世界経済は堅調、一部バブルの懸念はありますが、基本的には良好な経済環境と思えます。次の経済危機は、正直まだ2年は先だと思っているのですが、先日の株価急落など、少しずつ変化の兆しは現れているようです。

そして、その変化の最先端を行っているのが、今回記事にしたカナダ経済になります。世界的な低金利から生まれた債務こそが、次の経済危機を作る爆弾そのものです。世界最大の爆弾を持つカナダ経済からしばらくは目を離せなくなりそうです。

 

 

| コラム | 11:38 | comments(0) | trackbacks(0) |

実質実効為替レート2017年12月

2017年12月の実質実効為替レートです。
    2017.12   2017.6比
・ アジア・オセアニア
   日本円 【JPY】       72.6 -5.1%
   オーストラリアドル 【AUD】 106.3 -0.7%
   ニュージーランドドル 【NZD】 105.8 -5.5%
   中国人民元 【CNY】 124.2 2.3%
  
・ ヨーロッパ・その他
   ユーロ 【EUR】 95.1 2.9%
   イギリスポンド 【GBP】 86.3 2.0%
   ノルウェークローネ 【NOK】 87.1 -2.6%
   ロシアルーブル 【RUB】 106.3 -5.4%
   ポーランドズロチ 【PLN】 102.3 2.0%
   トルコリラ 【TRY】 87.8 -7.9%
   南アフリカランド 【ZAR】 86.5 -3.6%
 
・ 北アメリカ・中南米
   アメリカドル 【USA】 101.8 -2.8%
   カナダドル 【CAD】 95.9 2.9%
   メキシコペソ 【MXN】 79.4 -4.2%
   ブラジルレアル 【BRL】 98.5 -2.0%
 
データ期間 1994年1月〜
データ期間中の平均値を100とする。
元データはBIS国際決済銀行から。

 

 

2017年後半の各国通貨の値動きですが、年前半同様10%超える動きがなく、小幅な値動きになりました。

上昇した通貨では、ユーロ・イギリスポンド・ポーランドズロチとヨーロッパの工業国が並び、この地域の産業の回復が確認できます。その他では中国人民元・カナダが上昇しています。最も上昇した、ユーロとカナダでも上昇幅が2.9%とかなりの小幅な値動きになったのが特徴的です。

下落した通貨ではトルコリラの7.9%が目立ちますが、極端に大きな数値ではありません。その後にニュージーランドドル・ロシアルーブルと資源国・新興国通貨が続き、やや意外な日本円が下落幅4位となりました。年前半と同じくアメリカドルが下落した中で、新興国・資源国通貨が総じて弱い動きになっていたようです。

 

 

 

 

| 実質実効為替レート | 12:47 | comments(0) | trackbacks(0) |

為替予想2018前半 まとめ

為替予想2018 まとめ

 

★強い   ・日本円         ・ユーロ

★やや強い ・オーストラリアドル   ・ロシアルーブル    ・ポーランドズロチ

★中立   ・イギリスポンド     ・南アフリカランド   ・ブラジルレアル

★やや弱い ・中国人民元       ・アメリカドル     ・カナダドル     ・メキシコペソ

★弱い   ・ニュージーランドドル  ・ノルウェークローネ  ・トルコリラ

 

★想定環境

・原油価格はWTI1バレル = 55ドル〜65ドル

・資源価格は基本的にやや上昇、貴金属はパラジウムを除きやや弱めな動き。

・アメリカの利上げ、バランスシートの縮小はおおむね順調に進む。

・ECBは利上げはできずも、国債の買取は減少。

・世界経済は堅調・貿易量が増加。失業率が減少。債務は増加。

・一部バブルの懸念があった地域では、住宅価格は下落傾向に。

・株価も世界的に上昇も、2017年ほどの上昇幅にはならず。

・インフレ率が世界的に上昇傾向を示す。

 

基本的に2017年後半からの経済が続いていき、非連続的なことは起こりにくいかなと考えます。主要国の金融政策が緊縮的になるのが気になるところですが、アメリカドルの上昇はないとみています。為替全体で見ても、値幅が少ない傾向が続きそうです。

 

★トレードアイデア

・EUR/USD  L

・EUR/TRY  L

・EUR/NOK  L

・MXN/JPY  S

・CAD/JPY  S

・USD/RUB  S

・AUD/NZD  L

 

たくさんか書きましたが、迷いがあると思ってください。ユーロ・日本円の上昇を軸として、下落しそうな通貨を組み合わせていくのがベターかと思います。そのほか強くなりそうな資源国をロングで持ってみたいところです。キャリートレードが強ます場合は要注意です。

 

 

 

2017年も 「KAWASE BIIKI」 をご覧いただきありがとうございました。

良いお年をお迎えください。

 

| 為替予想 2018前 | 20:44 | comments(0) | trackbacks(0) |
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